干潟・浅場の水質浄化機能の定量的評価法 [PDF]

　自然環境の保全・再生の重要性が認識されるようになり、浅海域では、干潟・浅場や藻場が持つ水質浄化機能、生物生産機能、生物多様性の確保などの機能が着目され、中でも水質浄化機能が注目されています。干潟・浅場の修復事業等においては、その経済的効果を評価することが求められ、そのためには、向上する浄化量を定量的に把握する必要がある。ここでは水質浄化機能を定量的に評価する代表的な方法（チャンバー法、ボックスモデル法、生態系モデル法、現存量法）を紹介します。

アサリ漁場造成のための適地選定法 [PDF]

　富栄養化した内湾域では、赤潮や貧酸素の被害が発生しています。これに対して、二枚貝の生息場所である干潟・浅場を造成し、自然の浄化機能を高め、劣化した環境を修復することが検討され、事業化されています。一方、内湾に普通に見られるアサリは重要な漁獲対象種で、潮干狩りに対する一般市民の需要も多く、アサリの増加は、漁業関係者から期待されています。アサリの生息場を造成する際、最も重要な点は、適地の選定です。ここでは適地の条件として、造成場へのアサリの自然加入が期待できるか、また造成場から湾全体への効果的な浮遊幼生の供給が期待できるかという2つの視点に立った評価手法（レセプターモードモデルによる浮游幼生漂流シミュレーション）を紹介します。また、モノクローナル抗体によるアサリ浮游幼生の同定についても紹介します。

内湾における生態系モデルシミュレーション [PDF]

　富栄養化した内湾域では、人間活動に伴う流入負荷や、環境の浄化機能を持つ干潟・浅場の減少によって、海域が富栄養化し、赤潮や貧酸素水塊の発生が問題となっています。富栄養化の対策として流入負荷の削減が実施されてはいますが、依然として水質悪化による漁業被害が発生しています。その他の対策として、干潟・浅場の造成や藻場造成などにより自然が持つ水質の浄化機能の向上を図る方法や、エアレーション（曝気）などの工学的手法を用いた対策も検討され、事業化されているものもあります。事業化に先立っては、現況の環境を把握し、その改善施策として、どのような方法が効果的であるかを事前に評価する必要があります。ここでは、生態系モデルなどの数値シミュレーションを用いて効果的な環境改善策を検討する手法を紹介します。

藻場の生産量推定法 [PDF]

　藻場は、魚介類の生息場、産卵場、保育場、餌料生産の場としてばかりでなく、栄養塩（窒素、リン）を吸収する水質浄化機能や、藻場生態系のCO2固定効果など、さまざまな生態系サービスが期待されています。そのため、藻場の造成や保全活動が各地で取り組まれています。藻場の調査では、海藻の被度や現存量を測定することが通常ですが、生態系サービスを考える場合には、生産量が指標として適しています。海藻の生産量の推定方法には層別刈り取り法などがありますが、いずれも特定の種類を対象とした方法です。藻場はアマモ場やガラモ場などのほぼ単一種で構成されている藻場ばかりでなく、多様な種が混生する藻場（混生群落）も多く存在します。混生群落の生産量を推定するには、個々の種の生産量を推定し合計しなければならず、多大な労力を必要とするため、これまで推定した例はありませんでした。ここでは混生群落を対象に、同時に多くの海藻の生産量を種毎に推定する簡便な手法を紹介します。

干潟底生生物の生産量推定法 [PDF]

　干潟には多様な動植物が生息し、独特の生態系が形成されています。最近では、干潟が有する水質浄化機能が注目され、干潟が持つ水質浄化機能を定量的に把握することが求められています。干潟の優れた水質浄化機能は、高い生物生産と効率のよい物質循環により成立し、干潟での食物連鎖により維持されています。そのため、干潟の生物群集の主構成者である底生生物の生物生産などの動態を把握することはきわめて重要です。物質循環や食物連鎖は群集を構成する生物間の物質のやりとりによって成立することから、それらを定量的に把握するためには、群集を構成する生物量だけではなく、生物の生産速度（生産量）を把握することが必要です。ここでは、貝類が優占する干潟の浄化機能を把握するため、底生生物の生産量を推定する方法を紹介します。

アユの遡上環境の把握と改善手法 [PDF]

　アユは内水面の水産業において重要な資源であり、食品としてだけではなく、釣りの対象としても人気が高い。また春には稚アユの遡上がニュースになるなど、地域住民の関心も高い。アユが生活史を全うするためには、海域から河川上流域まで幅広い範囲の環境が良好であるだけではなく、その範囲内で環境の連続性が確保されていなければならない。しかし、日本のほとんどの河川では取水堰や砂防堰堤、護床工などが多数設置され、環境が分断されている。またそれら構造物の下流では、流量や土砂供給量の減少、河床の洗掘などが起こり、特に河床環境の変化は、アユの餌料環境や産卵環境に大きな影響を与えている。アユの資源量を増加させるためには、これらの問題に対処しなければならない。そのためには、まずアユの生息状況を把握し、その情報を元に、アユの遡上環境や生息環境、産卵環境などを整備する必要がある。ここでは、多摩川での調査を例に挙げ、稚アユの遡上状況の把握から改善までを実施した事例を紹介します。

植物プランクトンの生死判別手法（Neutral Red法） [PDF]

　各種の海洋生物が船舶に搭載するバラスト水中に混在して移動し、本来生息していない水域で増殖することで、水域環境や漁業活動に悪影響を与える可能性が問題視されている。このため、国際海事機関（IMO）においてバラスト水管理条約が、2004年2月に国際条約として採択された。本条約は30カ国の批准およびその合計船腹量が35%を越えた日から、12ヵ月後に発効することになっており、発効後は、国際航海に従事する軍用船を除くすべての船舶に対して、下表に示す排出基準値を遵守することが義務づけられる。このため、国内外において、排出基準値を達成できるバラスト水処理装置の開発が進められている。ここでは、排出基準で対象となる生物群のうち、IMOで求められている生物分析に必要な要件を満たしながら、より迅速に植物プランクトンの生死を計数できるNeutral Redを用いた生体染色法の適用例を紹介します。